【ICGレポートVOL.746】株式市場は既に底打ちした可能性？ 16/08/2022

著名投資家のジョージ・ソロス氏のソロス・ファンドマネジメントが第２四半期に米大手ハイテク株を中心に株式保有を増やしている。銘柄の中にはアマゾン・セールスフォース・アルファベット（グーグル）等が含まれている。テスラ株にも新規投資を開始した。

また米著名投資家のウォーレン・バフェット氏もバークシャー・ハサウェイ社は、大手IT企業のアップル社の株式に追加投資している。相次ぐ著名投資家の買い出動で、株価の底打ち論が持ち上がっている。

米調査会社インベスターズ・インテリジェンスによると、投資アドバイザー間の強気派と弱気派の比率を測る「ブルベア指数」が6月４週の週に最低水準の0.60にまで低下。相場で言う「陰の極」に達したと思われる。同社の調査は独立系の投資ニュースレターに基づいており、1963年に開始。米金融業界では最も長い歴史を持ち「逆張り指標」の1つとして知られている。投資家心理が、超強気・超弱気と極端な傾向を見せると一部のプロの投資家はそれを「逆張りのシグナル」とみなす事がある。

また大手金融機関やヘッジファンドの破綻等のイベントを「相場の底打ち」とみなす投資家もいる。破綻のケースではないものの、今回の急落相場を先導した大手ハイテク株専門の英系著名ヘッジファンド、マーチョ・パートナーズは2022年上半期のパフォーマンスがマイナス84％近くまで急落している。組み入れ銘柄の中には電子商取引ソフトウェアのショッピファイや英ネット中古車販売のカズー・グループといった急落銘柄が含まれていた。　全体の相場は底打ちしたかどうかは後になってみないと分からないものの、いったん反発相場に入ったことだけは間違いないようだ。

本レポートは十分に注意深く編集していますが、完全に誤りがないことを保障するものではありません。本レポートはあくまで投資決定上のひとつの材料とお考えください。