【ICGレポートVOL.852】 10年後も中国、インドよりもアメリカ株 20/02/2024

世界の大国の経済成長を予測する際に、通常は生産年齢人口の推移が注目される。イエール大学のジョン・ギアナコプロス経済学教授は、「MO比率」を持って説明している。分子（M）は40-49歳までの人口（ミドルエイジ）で、分母（O）は60-69歳の人口（オールドエイジ）を用いている。この人口統計と株式市場が相関関係にあるという同教授の指摘によると、MO比率が、当該国で老後生活の為に株式市場から資金を引き揚げている人の数と、老後生活に備えて貯蓄や投資を行っている人の数の比率を表すものとしている。

MO比率が高ければ、「消費をする人」よりも「貯蓄や投資をする人」が多いと考えられ、資本市場に資金が流入する。逆にMO比率が低ければ、「貯蓄や投資をする人」よりも「消費をする人」が多いと考えられ、将来の利益や配当が低くなる傾向にあるという。

この理論に基づいて得られた一定の見方がある。ネット・デービス・リサーチのデータによると中国のMO比率は現在の1.32倍から2050年には0.73倍にまで低下する。そしてインドのMO比率は現在の1.98倍から30年後には1.34倍に低下する傾向にある。

しかしながら意外なのは、アメリカのMO比率である。現在の1.01倍から2030年代末には1.31倍に上昇するとされている。現時点で世界の株式市場の先導役となっているアメリカの株式市場が、アメリカの景気の浮沈に関わらず、今後10－15年はその地位を維持する可能性が高い。

本レポートは十分に注意深く編集していますが、完全に誤り がないことを保障するものではありません。本レポートはあくまで投資決定上のひとつの材料とお考えください。